よくあるご質問

Q1：申込から予約日までどれくらい時間が掛かりますか？

A1：患者さんの要望をお聞きした上で、先生のご日程を頂き、早い方であれば翌日の対応や2～3日以内の対応も可能です。あとは担当医師のご都合次第です。但し、担当医師は日々の業務が終わってからや、外勤日などを利用してお越し頂くため、その都度最短の日程をご確認致します。

Q2：紹介状や画像などが無いが、それで医療相談やセカンドオピニオンが受診できるか？

A2：メディカルスキャニングは首都圏35箇所に展開するMRI・CTの画像診断クリニックです。当院で画像診断をさせて頂き、その情報を元に医療相談が可能になるため紹介状や画像が無くてもご受診が出来ます。但し、今現在の主治医からの紹介状や画像がありましたら、是非お持ち下さい。

Q3：患者の身内だが、本人がいなくても受診できるのか？

A3：相談者になれる方は、患者さんご本人もしくは、患者さんご本人の1親等以内の方がご本人の同意書を持ってお越し頂ければ受診可能です。1親等以内の方がいらっしゃれば、お知り合いの方がご同席頂くのは構いません

Q4：支払は、どのようにすれば良いですか？

A4：現金または、クレジットカード（VISA・Master・JCB・Diners Club・AMERICAN EXPRES・UFJ・DC・NICOS・MUFG）もご利用いただけます。但し、担当医師によっては前入金になりますため、外来担当者にお尋ねください。

Q5：病院の紹介は必ずして貰えるのか？（ご自身の地元の病院をご紹介して貰えるのか？）

A5：医療相談（セカンドオピニオン）後に、担当医師が必要だと判断すればご紹介も可能ですが、相談前から必ずお約束は出来ませんのでご了承下さい。

Q6：この医療相談（セカンドオピニオン）は電話やメールで対応できますか？

A6：電話やメールでの医療相談は一切行っておりません。また、メールやFAXでお問い合わせ頂く患者さんで全く私どもの担当医師とは関係ない内容を頂く場合がございますが、その場合はご連絡致しかねますのでご了承下さい。

Q7：この医療相談（セカンドオピニオン）はどこで実施しているのですか？

A7：東京都内にあるメディカルスキャニンググループで実施しております。担当医師によって相談場所は様々ですが、メディカルスキャニング東京を中心に、メディカルスキャニング銀座、メディカルスキャニング新宿、メディカルスキャニングたまプラーザ、じあいクリニック渋谷の5箇所で実施しております。担当医のページに実施場所が記載されておりますのでご確認ください。

Q8：この医療相談（セカンドオピニオン）で治療はして貰えるのか？

A8：こちらの医療相談は、あくまでも医療相談（セカンドオピニオン外来）です。治療は一切行っておりませんのでご了承ください。但し、医師の判断で治療が必要だと判断し、患者様が求められれば病院をご紹介させて頂く事も可能です。

Q9：予約はどのようにしたら良いか？

A9：私どもに、お電話、メール、FAXでお問い合わせ頂けますが、最終的にはお電話で予約が確定になります。メール、FAXからお申込み頂いた方には、こちらからお電話させて頂き、具体的なご説明をさせて頂きご納得いただいた上で予約が確定致します。

Q10：今の主治医には知られたくないのですが、大丈夫でしょうか？

A10：当院から主治医宛にご連絡させて頂く事は一切ございません。ご安心ください。

Q11：MRI/CTなどで撮影した画像のCD-Rは貰うことができますか？

A11：当院で外来前に画像診断をさせて頂きましたCD-Rは差し上げる事が出来ます。一言お声がけください

Q12：2人の違う先生に診て貰うことは出来るのか？

A12：該当する医師がいらっしゃれば、当然診て頂く事は可能です。但し、それぞれの全く違う医師を呼ぶためコストはそれぞれ掛かってしまいます。

Q13：キャンセルポリシーについて

A13：担当医師は、お忙しい中、この医療相談のためにお越し頂くため、ご予約確定後のキャンセルはご遠慮下さい。キャンセルポリシーは、外来前日までにご連絡頂ければご請求致しませんが、当日無断キャンセルは50％ご請求致します。お身体の体調不良による日程変更の場合はご相談に乗りますので、ご遠慮なくお電話にてご相談下さい。

Q14：外国人の方は診て貰えますか？

A14： 言葉の問題がございますので、担当医師に確認後、可否が決まります。まずはお尋ねください。

Q15：セカンドオピニオン費用、交通費などは医療費控除の対象になりますか？

A15：傷病によるセカンドオピニオン費用、交通費などは医療費控除の対象になりますが、疾患・疾病により異なるため、詳しくは国税局にお問い合わせ下さい。
No.1122 医療費控除の対象となる医療費｜所得税｜国税庁

Q16：相談対象外となる場合

A16：医療過誤の照会、訴訟に関する相談、死亡した方を対象とする相談、交通事故に関する相談、医療費、医療給付に関する相談